製品の呼び方 製品の呼び方は,種類又は記号,線径,メッシュ,幅及び長さによる。, (なまし鉄線製平織金網で,線径0.5 mm,20メッシュ,幅910 mm及び長さ30 mの場合。), (亜鉛めっき鉄線製あや織金網で,線径0.3 mm,30メッシュ,幅610 mm及び長さ30 mの場, (ステンレス鋼線製で,種類の記号SUS 304の畳織金網で,縦線径0.23 mm,横線径0.18 mm,, 14. 鉄線は,JIS G 3532に規定するコンクリート鉄線をいう。また,棒鋼は,JIS G 3112に規定, なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD, ISO 6935-3:1992,Steel for the reinforcement of concrete - Part3:Welded fabric (MOD), 2. 外観 溶接金網及び鉄筋格子の表面には,油類,ペイントなどの付着物及びきずなどの使用上有害な, 注(6) ある程度のさびとは,室内において,9日間で2回散水し,その後2週間の屋外暴露により生, a) 引張試験の試験片は,少なくとも1か所以上の溶接点を含めて縦線及び横線からロット毎に表15に示, 備考 ロットは使用材料,製品の形状・寸法,製造条件(電流、通電時間、加圧力)の全てが同一条件, 注(7) 縦線間,及び横線間で径が異なる場合にはそれぞれの径から3本/ロットを採取する。, b) 曲げ試験の試験片は,縦線及び横線からそれぞれ最も大きい線径,公称線径,標準径又は公称直径の, c) 溶接点せん断強さ試験の試験片は,両外側線を除いた横線から最も大きい線径,公称線径,標準径又, は公称直径のものをロット毎に1本採取する。その1本から任意の4点を選び試験片とする。, なお,製品と同一ロットの予備材から試験片を採ることができる。 11.2 試験方法 試験方法は,次による。, a) 引張試験は,JIS Z 2241に準じる。試験片は,交差する線が付いたままの十字試験片とし,交差する, 線がほぼ中央となるように試験機にセットする。この場合,つかみ間隔は,溶接金網にあっては150mm, 以上,鉄筋格子にあっては径又は公称直径の10倍以上とする。また,溶接部で破断したものについて, b) 伸び測定の標点距離は,溶接金網では,線径又は公称線径の5倍とし,鉄筋格子では,径又は公称直, c) 曲げ試験は,適切な方法で160°〜180°の範囲内の角度に折り曲げる。曲げの内側半径は,線径,公, d) 溶接点せん断強さ試験は、引張試験機を使用し,図2の例に示す試験用ジグを用いて行い,せん断す, るまでに耐えた最大荷重を線の原断面積で除した値を溶接点せん断強さとする。ただし,試験片の縦, 線と横線の線径が異なる場合には,大きい線径,公称線径,標準径又は公称直径のものを引張方向と, a) シート状溶接金網及びシート状鉄筋格子は,枚数をまとめて,運搬に支障のないように2か所以上を, b) ロール状溶接金網及びロール状鉄筋格子は,1巻きごとに運搬に支障のないように結束する。, 14. 規格表 寸法. 材料 溶接金網に用いる材料は,JIS G 3532の記号 SWM-P,SWM-C,SWM-R及びSWM-Iに適合し, た鉄線とし、鉄筋格子に用いる材料は,JIS G 3112のSR235,SR295,SD295A,SD295B及びSD345に適, 5. 縦線および横線25.4mm(1インチ)間による目数をいい、メッシュと呼ばれる単位で表します。 ... 34.4%: 0.45: 1.67: 62.0%: 400: 0.03: 0.034: 27.8%: 0.37: 1.75: 68.1%: 500: 0.025: 0.026: 25.8% : 635: 0.020: 0.020: 25.0% >ファインメッシュ/材質・メッシュ一覧. 製品の呼び方に規 定。isoは規定なし。 jisは国内市場の実態に即して必要な規定内 容を追加。 15.表示 出荷する溶接金網及び鉄筋格子. 表示 検査に合格した織金網には,1巻ごとに次の項目を適切な方法で表示しなければならない。, c) メッシュ(縦メッシュと,横メッシュとが異なる場合は,縦メッシュ/横メッシュで表示する。), 15. に表示する内容を規定。 9. 表示 溶接金網及び鉄筋格子には,1結束ごとに,次の項目を表示する。ただし,デザイン溶接金網, 及びデザイン鉄筋格子については,b),c)及びd)を14.の略号によることができる。, 16. 亜鉛付着量試験 亜鉛付着量試験は,JIS H 0401の4.2(間接法)によることとし、次による。, b) 試験片のとり方は,JIS H 0401の4.2.1(試験片)のa)の2)及び4.2.1 b)の3)によって,めっき, c) 試験方法は,JIS H 0401の4.2.2(試験液)のa)(ヘキサメチレンテトラミン液),又はb)(塩化アン, d) 亜鉛付着量の計算は,JIS H 0401の4.2.4 c)(線類の場合)による。, a) 織金網には,著しい,さび,きず(2),き裂(2),はく離(3)などがあってはならない。, b) 形状は正しく,しわ(4),波打ち(5),裂けきず(6)など使用上有害な欠点があってはならない。, c) 網目の不ぞろい,織りたぐれ(7),織りはずれ(8)など有害な欠点が著しくあってはならない。, d) つなぎは,10m2について7個を超えてはならない。ただし,裂けきずを補修したものは除く。, (8) 縦線又は横線の一部が切れてなくなり抜けた状態又は編まれていない状態をいう。, 11. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す, JIS G 3532のSWM-Aを用いたもの。 JIS G 3547のSWMGS-2を用いたもの。 JIS G 4309の種類の記号及び調質の記号W1を用いたもの。, JIS G 3532のSWM-Aを用いたもの。 JIS G 4309の種類の記号及び調質の記号W1を用いたもの。, 0.18 0.20 0.22 0.24 0.26 0.28 0.30 0.32 0.35 0.40 0.45 0.50  0.55 0.62 0.70 0.80 0.90 1.00 1.20 1.40 1.60 1.80 2.00, e) 幅は,図2のとおりとし,その標準寸法は455 mm,610 mm,910 mm,1 000 mm及び1 220 mmとす, 長さは,図2のとおりとし,基準の長さは30 m,その許容差は,プラス側は2 %とし,マイナス側, あや織金網 縦線と横線とが一定の間隔を保ち,相互に2本以上ずつ乗り越し交わらせて製造する。, 9. 報告書類 購入者から要求された場合は,供給者は規定された項目検査の成績書を提出しなければな, 付表 2 メッシュと線径の組合せ及び横線によるメッシュのマイナス許容差(%)(ステンレス鋼線製織金網), 30323536404550556065708090100110120130140150160180200220250270300325350400   線径mm. ン溶接金網・鉄筋格子 を各々規定。 mod/追加 jisは種類の記号を. 金網 メッシュ 規格 jisなどがお買得価格で購入できるモノタロウは取扱商品1,300万点、3,000円以上のご注文で送料無料になる通販サイトです。 測定方法 織金網の測定は,線径,メッシュ,幅及び長さについて行う。また,外観については目視, a) 測定は,JIS B 7502,JIS B 7507又はこれと同等の性能をもつ測定器を用いて行い,縦線径及び横線径, 11.2.1 20メッシュ以下の織金網 ノギス,鋼製巻尺又は計数グラス(図4)を,織金網の縦方向及び横方, 11.2.2 20メッシュを超える織金網 ルノメーター(光学的干渉法)又はそれと同等以上の性能をもつ測, 11.2.3 幅及び長さの測定 幅及び長さは,JIS B 7512又はこれと同等以上の性能をもつ測定器を用いて行, 13. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類の記号,線径又は公称線径(鉄筋格子は,径又は呼び名),網目, 寸法及び幅・長さによる。ただし,デザイン溶接金網については,種類の記号及び受渡当事者間の協定に, (丸鉄線を用いたレギュラー溶接金網で線径6.00mm,横網目寸法100mm,縦網目寸法100mm,, 15. この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本金網団体連合, 会(MCJ)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出が, これによって,JIS G 3555:1983は改正され,この規格に置き換えられる。, 1. 材料にJIS G 3532の附属書1を用いた場合は,その機械的性質は次のとおりとし,種類の記, 例 降伏点又は0.2%耐力:450N/mm2以上 引張強さ:490N/mm2以上 伸び:12%以上, a) 引張特性 鉄筋格子の降伏点又は0.2%耐力,引張強さ,伸びは,JIS G 3112の表3による。, b) 曲げ性 鉄筋格子の縦線及び横線の曲げ性は,11.2c)の試験を行い,曲げた部分の外側にき裂を生じ, c) 溶接点せん断強さ 鉄筋格子の縦線と横線の接合点の溶接点せん断強さは,11.2d)の試験を行い,同, 備考 鉄筋格子の縦線と横線の径又は公称直径が異なり,かつ,大きい公称断面積と小さい公称断面, 1) 丸鉄線 丸鉄線を用いた溶接金網(WFP,WFC,WFP-D及びWFC-D)の縦線及び横線の標準線径は,, 2.60 3.20 4.00 4.50 5.00 5.50 6.00 7.00 8.00 9.00 10.0 12.0 13.0 14.0 15.0 16.0 18.0, 2) 異形鉄線 異形鉄線を用いた溶接金網(WFR,WFI,WFR-D及びWFI-D)の縦線及び横線の公称線径, 1) 丸鋼 丸鋼を用いた鉄筋格子(BFSR235,BFSR295,BFSR235-D及びBFSR295-D)の縦線及び横線の, 2) 異形棒鋼 異形棒鋼を用いた鉄筋格子(BFSD295A,BFSD295B,BFSD345,BFSD295A-D,BFSD295B-D, 及びBFSD345-D)の縦線及び横線の公称直径の範囲は,4.23〜15.9mmとし,呼び名は,JIS G 3112, a) 異形鉄線 異形鉄線を用いた溶接金網(WFR,WFI,WFR-D及びWFI-D)の縦線及び横線の公称断面積,, 注(4) 表8に規定されていない公称線径の単位長さ当たりの質量は,次の式によって算出し,有効数, (5) 二つの標準公称線径の中間にある公称線径の単位長さ当たりの質量の許容差は,大きい方の標, b) 異形棒鋼 異形棒鋼を用いた鉄筋格子(BFSD295A,BFSD295B,BFSD345,BFSD295A-D,BFSD295B-D及, びBFSD345-D)の縦線及び横線の公称断面積,単位長さ当たりの質量並びに単位長さ当たりの質量の, a) 溶接金網 溶接金網の幅及び長さの許容差は,幅に対しては±5.0mm又は±0.3%の内,長さに対して, b) 鉄筋格子 鉄筋格子の幅及び長さの許容差は,幅又は長さに対して,それぞれ±25mm又は±0.5%の, レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子 レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網, 目寸法は,表9による。また,標準線径,呼び名又は標準径に対する網目寸法は,それぞれ表10,, 表11,表12及び表13による。また,網目寸法の許容差は,網目寸法に対して±10mm又は7.5%, b) デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子 デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子の網目寸法の許容, 差は,それぞれ網目寸法に対して±10mm又は7.5%の内,いずれか大きい値とする。, 8.5 突出し長さ及びその許容差並びに線の長さ及びその本数 レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋, 格子の突出し長さ,線の長さ及び本数は,表14による。また,突出し長さの許容差は,突出し長さに対し, 表 14 レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網目寸法,突出し長さ,線の長さ及び本数, a) 溶接点のはく離は,目視によって,シート状溶接金網及びシート状鉄筋格子では全溶接点を確認し,, 全数の4%以下としなければならない。また,ロール状溶接金網及びロール状鉄筋格子では任意の15m2, b) 同一横線上又は縦線上におけるはく離は,a)の規定にかかわらず,同一線上の全溶接点の1/2を,か, 10. レギュラー溶接金. 製造方法 溶接金網及び鉄筋格子の製造方法は,縦線と横線を直交して配列し,交点を電気抵抗溶接, a) 引張特性 溶接金網は,11.2a)及び11.2b)の試験を行い,その降伏点又は0.2%耐力,引張強さ,伸, b) 曲げ性 溶接金網の縦線及び横線の曲げ性は,11.2c)の試験を行い,曲げた部分の外側にき裂を生じ, c) 溶接点せん断強さ 溶接金網の縦線と横線の接合点の溶接点せん断強さは,11.2d)の試験を行い,同, 備考 溶接金網の縦線と横線の線径又は公称線径が異なり,かつ,大きい公称断面積と小さい公称断, 表 3 溶接金網の機械的性質(降伏点又は0.2%耐力,引張強さ,伸び,絞り及び溶接点せん断強さ), 備考1. この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA), から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経, これによって,JIS G 3551:2000は改正され,この規格に置き換えられる。, 改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日, 本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 6935-3:1992,Steel for the, reinforcement of concrete−Part3:Welded fabricを基礎として用いた。, この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の, 実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会, は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新, 序文 この規格は,1992年に第1版として発行されたISO 6935-3,Steel for the reinforcement of concrete−, Part3:Welded fabricを元に作成した日本工業規格であるが,我国の市場動向に基づいて,技術的内容を変更, なお,この規格で側線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をそ, 1. メールでのお問い合わせ. 報告 報告は,JIS G 0404の13.(報告)による。注文者の要求がある場合,検査文書の種類は,JIS G, 0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)とする。, ISO 6935-3:1992,Steel for reinforcement of concrete --Part3:Welded fabric          コンクリート補強用鋼−第3部:溶接金網, (Ⅳ) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びその内容  表示箇所:本文の両側. 適用範囲 この規格は,鉄線又は棒鋼を材料として,主にコンクリート構造物及びコンクリート製品, 備考1. 種類,記号及び適用線径又は適用径 溶接金網及び鉄筋格子の種類は,それぞれ2種類とし,その記, 注(1) 溶接金網に異形鉄線を用いた場合の適用線径は,JIS G 3532の表4の公称線径とする。, 注(2) 鉄筋格子に異形棒鋼を用いた場合の適用径は,JIS G 3112に規定する呼び名とする。, 6. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す, JIS G 3191 熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差, a) 溶接金網 鉄線を直交して配列し,それらの交点を電気抵抗溶接して,格子状にした金網。次のレギ, 1) レギュラー溶接金網 網目形状が定められた正方形のもので,各縦線・各横線がそれぞれ定められ, b) 鉄筋格子 棒鋼を直交して配列し,それらの交点を電気抵抗溶接して,格子状にした鉄筋網。次のレ, 1) レギュラー鉄筋格子 網目形状が定められた正方形のもので,各縦線・各横線がそれぞれ定められ, c) 溶接金網又は鉄筋格子の幅(width of fabric) 製造方向にかかわらず溶接金網又は鉄筋格子の短い方の, d) 溶接金網又は鉄筋格子の長さ(length of fabric) 製造方向にかかわらず溶接金網又は鉄筋格子の長い, e) 縦線(longitudinal wire) 製造方向(機械の送り方向)の鉄線又は棒鋼(図1参照)。, 横線(transverse wire) 製造方向(機械の送り方向)と直角方向の鉄線又は棒鋼(図1参照)。, g) 突出し長さ(overhang) 縦線又は横線の外側線の中心から,横線又は縦線の先端までの長さ。次の横, h) 網目寸法(spacing) 隣接した縦線又は横線の中心から中心までの距離。次の横網目寸法及び縦網目寸, 異形鉄線 コンクリートとの付着性を高めるため表面に2列以上の突起(リブ)又はくぼみ(インデ, 異形棒鋼 コンクリートとの付着性を高めるため表面に突起(リブ)を規則正しく配列した棒鋼。, 4. 日本工業規格 JIS G 3555:2004 織 金 網 Woven Wire Cloth 1. 適用範囲 この規格は,なまし鉄線製織金網,亜鉛めっき鉄線製織金網及びステンレス鋼線製織金網 (以下,織金網という。)について規定する。ただし,あとめっき(1)したものを除く。 網・鉄筋格子とデザイ . 適用範囲 この規格は,なまし鉄線製織金網,亜鉛めっき鉄線製織金網及びステンレス鋼線製織金網, (以下,織金網という。)について規定する。ただし,あとめっき(1)したものを除く。, 注(1) あとめっきとは,鉄線を製網加工した後で,電気亜鉛めっき又は溶融亜鉛めっきを行うことを, 2.